最近ＥＳＣＯサービスを紹介した会社パンフレットをよく見かけるようになりました。しかし、導入する省エネメニューや契約条件などの具体的内容をチェックすると、同じようにＥＳＣＯサービスと呼ばれていても、事業者によってずいぶんと差があることがわかります。自社の省エネ製品を売るための診断では、建物のトータルな省エネ計画にはなりません。リース会社を単に紹介するだけでは、資金調達をサポートしたことにはなりません。あいまいな効果保証契約では、省エネ投資のリスクを回避したことにはなりません。 ＪＦＳのＥＳＣＯサービスをささえるのは、「エンジニアリング力」、「企画力」、「調達力」、「保証力」。４つの力を結集して、お客さまが安心して導入できる高品質なＥＳＣＯサービスをつくりあげました。
ＪＦＳでは、一級建築士やエネルギー管理士などの資格を持つ専門スタッフがお客さまの建物を調査・診断します。建築、電気、空調、給排水など、あらゆる分野の省エネ可能性を徹底的に追求し、費用対効果の高いメニューをパッケージ化した最適な省エネ計画を立案します。
ＪＦＳは、省エネに関連する各種法規制の動向や年々更新される補助金情報などをしっかりフォローしています。 ＥＳＣＯ事業のプランニングにあたっては、より有利な資金調達スキームや補助金制度を組み合わせて、お客さまにとって魅力のあるプランを提案します。
ＪＦＳのＥＳＣＯサービスで採用する機器やシステムは、原則としてベンダーフリー。特定のメーカーにしばられることはありませんので、お客さまの条件にあわせて、最適のものを選定することが可能です。これらの調達にあたっては、蓄積されたコストデータをもとに、ベストプライスを引き出します。
JＦＳのＥＳＣＯサービスには、サービス提供の全期間にわたって省エネ削減額の保証が付加されています。長期保証するためには、ＥＳＣＯ事業者の企業体力は必要不可欠な条件です。ＪＦＳは、東京電力の連結子会社として、万が一に効果未達による補填が発生した場合においても、安心いただける良好な財務状況を維持しています。
